当院のインプラント治療
歯を失ってしまった場合に行う
治療です
インプラント治療は、歯周病やケガなどによって歯を失ってしまった部分の顎の骨に、インプラントと呼ばれる人工の歯根を埋め込み、その上に人工の歯を装着する治療方法です。
見た目や噛み心地が天然の歯に近いことから、最近では歯を失った場合にはインプラント治療を選択される方が増えています。
このような場合はご相談ください CONSULTATION
- 歯周病や事故で歯を失ってしまった
- 入れ歯がよく外れる
- 歯周病で歯がボロボロになった
- 入れ歯は目立つので避けたい
- 入れ歯のお手入れが面倒
- ブリッジを検討したが健康な歯は削りたくない
にしむら歯科医院の
インプラント治療のポイント
高い信頼度を誇る
インプラントを使用
当院では数多くのメーカー製品の中から、スイスのストローマンインプラントを使用しております。ストローマンは45年以上の歴史を持ち、世界シェアNo1のインプラントメーカーです。ストローマンインプラントは、治療後5年および10年の長期的な臨床データから確かな安全性が立証されているので、安心してお使いいただけます。
サージカルステントを用いて
安心・安全な治療を心掛けています
サージカルステントとは、インプラント術前に撮影したCT画像で計画したシミュレーション通りにインプラントを正確に埋入するためのガイドプレートです。当院では、計画通りの正確、安全な手術を行うために、サージカルステントを用いて施術を行います。サージカルステントを用いることで、より正確な埋入ができ、埋入方向や深度の誤差によるトラブルを回避できる、上部構造の適正なイメージを想定して、埋入手術ができるなどといったメリットがあります。
歯科用CTを用いた精密な検査
安全なインプラント治療を実施するためには、埋入する顎骨や周辺の状態を正確に把握する必要があります。そのため、当院では歯科用CTによる事前の精密検査を実施いたします。顎骨の厚みや幅、周辺にある神経や血管の正確な位置を知ることで、リスクをできるだけ抑えたインプラント治療に努めています。
他院でインプラント治療を
断られてしまった方へ
他院で相談した結果インプラント治療を行うには骨造成が必要だと言われ、治療を断られてしまったという経験はないでしょうか？
当院では、骨造成治療（GBR、ソケットプリザベーション）を行っているため、骨が足りずに治療ができなかった方にも安心してインプラント治療を受けていただくことが可能です。
骨造成が必要だと言われて治療を迷っている方は当院にもお気軽にご相談ください。
インプラント周囲炎について
インプラント周囲炎とは？
インプラント周囲炎とは、インプラント治療の合併症の一つです。顎の骨に埋め込んだインプラントの周囲の組織で起こる炎症のことで、インプラントの周囲の粘膜で炎症が起こるインプラント周囲粘膜炎から、徐々に炎症がインプラントを支える骨まで広がって、インプラント周囲炎を発症します。
インプラント周囲炎は、そのまま放っておくと歯周病と同じように、インプラントを支える骨が溶けてしまうことで、埋め込んだインプラントがぐらつき、最終的には抜け落ちてしまうことがあります。
インプラント周囲炎の進行度別の症状
健康な歯茎
軽度の周囲炎
進行した周囲炎
インプラント周囲炎の原因
- 歯根膜がなく細菌感染しやすい
- 発症していた歯周病が治っていない状態でインプラント治療を受けてしまった場合
- インプラント治療後の適切なブラッシングを行えていない、及び、メンテナンス不足など
インプラントを
長持ちさせるために、
定期的な
メンテナンスが大切です
インプラントだけでなく、お口全体の健康を守るためにも
定期的にお口のメンテナンスに通いましょう。
費用
| インプラント（上部構造込み） | 550,000円/1本 |
|---|---|
| GBR | 55,000円～110,000円 |
| ソケットプリザベーション | 55,000円 |
※価格は税込み表記です
リスク・副作用
医療費控除について
年間で支払った医療費の総額が、
10万円を超える場合、
医療費控除を受けることが可能です。
その年の1月1日から12月31日までの間に支払った医療費の合計が10万円以上の場合、
医療費の控除が受けられ、税務署へ確定申告を行うことで
所得税の還付や住民税が軽減されます。
※全ての治療が適応されるわけではありません。
医療費控除の計算式
【1年間に支払った医療費】－【保険金などで支払われる金額】－【10万円*】＝医療費控除
※総所得が200万円未満の場合は、10万円ではなく総所得の5％となります
還付金額の目安
【医療費控除額】×【所得税率】
＝還付金額
医療費控除の申告に必要なもの
- 確定申告書
- 保険給付金の控え
- 身分証明書
- 振込先口座番号
- 源泉徴収票（原本）
- 医療費控除の明細書（領収書など）